ROA（総資産利益率）とは？計算方法や目安、ROEとの違いをわかりやすく解説

こんにちは！金融業界にはさまざまな難しいワードがありますが、ROAをご存知でしょうか？

会社の経営状況を分析する際に重要な指標のひとつが「ROA（総資産利益率）」です。

ROAとは、会社が持っている資産をどれだけ効率的に利用して利益を生み出しているかを示す数値です。ROAが高ければ高いほど、会社は資産に対して高い収益性と効率性を持っていると言えます。

しかし、ROAはどうやって計算するのでしょうか？また、どんな数値が良いとされているのでしょうか？さらに、よく聞く「ROE」という指標とは何が違うのでしょうか？

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この記事では、そんな疑問に答えるために、ROAについて初心者向けにわかりやすく解説していきます。ROAの計算方法や目安、ROEとの違いなどを知ることで、会社の経営状況をより深く理解できるようになります。※当サイトには広告が含まれます。

ROAの計算方法

ROAは、以下の式で計算できます。

ROA（％）＝利益÷総資産×100

利益には、営業利益、経常利益、当期純利益などが使われることがありますが、一般的には当期純利益が用いられます。当期純利益とは、一会計期間における企業の最終的な利益であり、売上から経費や税金を差し引いた金額です。

総資産とは、企業が保有している資産の合計であり、流動資産、固定資産、繰延資産すべてが該当します。総資産には、自己資本だけでなく他人資本（借入金や社債など）も含まれます。

例えば、「当期純利益50万円、総資産1,000万円」のA社と「当期純利益100万円、総資産1,000万円」のB社を比較してみましょう。

A社のROA：50万円÷1,000万円×100＝5.0％ B社のROA：100万円÷1,000万円×100＝10.0％

B社がA社よりもROAが5.0％高くなりました。A社とB社は総資産が同じですが、B社のほうが1年間で得られた利益が高いため、効率良く資産を活用できているということがわかります。

投資を検討する際には、さまざまな分析や計算方法があります。それらを駆使して、投資を成功させましょう！

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ROAの目安や平均

ROAの目安は、業種や企業規模によって異なりますが、一般的には5％以上が優良企業とされています。日本の上場企業のROAの平均は、2018年の全体平均で3.9％となっており、欧米の企業に比べて低い水準です。

しかし、単に数値だけで判断するのではなく、同業他社や過去の推移と比較することも大切です。また、ROAは投資額や負債額にも影響されるため、その背景や理由も考慮する必要があります。

主な業種別の総資産利益率（ROA）が下の表になります。

業種	ROA（%）
鉱業、採石業、砂利採取業	1.0
製造業	4.8
食料品製造業	3.8
飲料・たばこ・飼料製造業	5.9
繊維工業	3.6
パルプ・紙・紙加工品製造業	1.5
印刷・同関連業	2.1
化学工業	6.0
石油製品・石炭製品製造業	4.3
ゴム製品製造業	5.7
鉄鋼業	2.9
非鉄金属製造業	2.5
金属製品製造業	3.3
電気機械器具製造業	5.4
情報通信機械器具製造業	3.2
輸送用機械器具製造業	5.7
電気・ガス業	1.8
情報通信業	5.7
出版業	1.7
卸売業	4.2
小売業	3.0
クレジットカード業、割賦金融業	0.8
飲食サービス業	3.4

ROAから分かること

ROAから分かることは、2つあります。

資産を有効活用できているか

ROAは、資産を有効活用できているかどうかを示す指標です。ROAが高ければ高いほど、資産に対して高い収益性と効率性を持っていると言えます。逆に、ROAが低ければ低いほど、資産を十分に活用できていないと考えられます。

ただし、ROAは多数の企業と比較してみることが必要となりますが、業種によって数値が異なるため、比較の際は注意が必要です。また、ROAは投資額や負債額にも影響されるため、その背景や理由も考慮する必要があります。

成長のための投資ができているか

ROAは、成長のための投資ができているかどうかも示す指標です。保有資産に対して高額な投資を行えば、それだけROAは低くなります。しかし、企業がビジネスの成長を目指して先行投資を行う時期には、さまざまな諸経費がかかるものです。単年で見たROAが低くても、その際の投資が功を奏して、長期的な利益を生み出す可能性もあります。

そのため、ある時点でのROAでは、一概に「高いほうが良い」「低いと良くない」とはいえません。同様に、ROAが高い場合は「効率的な経営ができている」と考えることもできますが、「従業員に対するリターンが少ない」「長期的な成長につながる投資ができていない」といった問題をはらんでいる可能性もあります。

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ROAを上げる方法

ROAを上げる方法は、２つあります。

利益率を上げる

利益率を上げる方法としては、売上を増やすか経費を減らすかのどちらかです。

売上を増やす方法としては、商品やサービスの価格設定や販売促進策の見直し、新規市場の開拓などがあります。経費を減らす方法としては、原価削減や無駄な支出の削除、効率的な業務プロセスの構築などがあります。

総資産を減らす

総資産を減らす方法としては、不要な在庫や固定資産の売却や廃棄、売掛金や受取手形の回収促進、借入金や社債の返済などがあります。総資産を減らすことで、同じ利益でもROAは高くなります。

ROAと似た指標「ROE」「ROI」

ROAに似た指標として、「ROE（Return On Equity）」と「ROI（Return On Investment）」という指標があります。これらの指標も企業の収益性や効率性を測るものですが、それぞれ計算方法や意味合いが異なります。

ROEとは自己資本利益率のことで、「Return On Equity」の頭文字を取った略語です。ROEは、以下の式で計算できます。

ROE（％）＝利益÷純資産×100

ROEは、自己資本をどれだけ効率的に活用しているかを示す指標です。自己資本とは、総資産から負債を引いた資産のことであり、株主の取り分となります。ROEは株主の視点から見た収益性を表します。ROEが高ければ高いほど、株主に対するリターンが高いと言えます。

一般的に、ROEは8～10%を超えると優良企業だといわれます。

実際に経済産業省のデータによれば、2018年度の上場企業における平均ROEは、9.4%という結果が発表されています。日本企業であれば、8%～10%を超える自己資本利益率を確保できていれば、経営の収益効率性は高いといえるでしょう。

一方、米国や欧州における上場企業の2018年度平均ROEは、日本企業よりはるかに高い数値結果が出ています

米国の上場企業平均：18.4%
欧州の上場企業平均：11.9%
日本の上場企業平均：9.4%

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ROIとは投資利益率のことで、「Return On Investment」の頭文字を取った略語です。ROIは、以下の式で計算できます。

ROI（％）＝利益÷投資額×100

ROIは、投資した金額に対してどれだけの利益が得られたかを示す指標です。投資額とは、事業やプロジェクトにかかった費用のことであり、利益とは、投資額を差し引いた収益のことです。ROIが高ければ高いほど、投資効果が高いと言えます。

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まとめ ROA

ROA（総資産利益率）は、会社が持っている資産をどれだけ効率的に利用して利益を上げているかを示す指標です。

ROAの計算式は、当期純利益を総資産で割って求められます。

ROAの数値は業種や規模によって異なりますが、一般的には5％以上が優良企業とされています。

しかし、ROAだけで会社の経営状況を判断することはできません。他の指標や要因も考慮する必要があります。特に、ROAと密接な関係にある指標がROE（自己資本利益率）です。

ROAとROEの違いは、分母が総資産か純資産かという点です。
ROAとROEはそれぞれ異なる視点から会社の収益性や効率性を評価します。ROAとROEのどちらが大事かは一概には言えません。会社の業種や規模、成長性、市場環境などを総合的に考慮する必要があります。

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