インデックス投資の出口戦略: 4%ルールを世帯別に解説!

インデックス投資を行う際、将来の出口戦略は重要です。その中でも、4%ルール(4パーセントルール)は注目されるポイントです。

この記事では、4%ルールについて詳しく説明します。さらに、世帯ごとに実行するために必要な金額についても解説します。自身の資産形成計画において必要な金額を知りたい方は、最後までご一読ください。

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目次

インデックス投資って何?リスク少なく始める方法を解説

インデックス投資とは、市場全体に分散して投資する方法で、株価指数をトラッキングする投資信託などを活用します。この投資方法は、個別株の変動リスクを抑えつつ、長期投資に適しています。手数料やコストも低く、特に投資初心者におすすめです。

インデックス投資には、以下の9つのタイプがあります。

  1. 国内債券
  2. 海外債券(先進国)
  3. 海外債券(新興国)
  4. 海外債券(ハイイールド)
  5. 国内株式
  6. 海外株式(先進国)
  7. 海外株式(新興国)
  8. 国内REIT(不動産投資信託)
  9. 海外REIT

おすすめのインデックス投資銘柄には、全世界株式(オール・カントリー)、米国のS&P 500指数、欧州のEuro Stoxx 50などが挙げられます。

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なお、インデックス投資では「入金力が全て」と言われています。つまり、できるだけ多くの資金を投資に回すことが重要です。

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インデックス投資とは?4%ルールで賢く資産を使おう

インデックス投資における4%ルールとは、賢い出口戦略の一つです。

要するに、このルールは、元々の投資資本から毎年4%を引き出すことを許すルールです。つまり、資産をなるべく減らさずに、その中から得た利益だけを使って生活する方法です。

例えば、月々の生活費が25万円であれば、年間で必要な額は25万円 × 12ヶ月 = 300万円です。ですので、理論的には25年分の生活費、つまり7500万円を前もって備えておく必要があります。

そして、この7500万円を4%の利回りで運用し、その利益(年間300万円)を毎年の生活費として使っていくことが4%ルールの考え方です。

以下に、資産と毎月の切り崩し金額の表を作成しました。

資産(円)年間の切り崩し金額(円)毎月の切り崩し金額(円)
30,000,0001,200,000100,000
35,000,0001,400,000116,667
40,000,0001,600,000133,333
45,000,0001,800,000150,000
50,000,0002,000,000166,667
55,000,0002,200,000183,333
60,000,0002,400,000200,000
65,000,0002,600,000216,667
70,000,0002,800,000233,333
75,000,0003,000,000250,000
80,000,0003,200,000266,667
85,000,0003,400,000283,333
90,000,0003,600,000300,000
95,000,0003,800,000316,667
100,000,0004,000,000333,333

資産が3,000万円あれば、毎月10万円の使える資金があり、5,000万円あれば毎月16,667円を確保できます。

この4%ルールは、元本の保証を提供しませんので、株式市場が急落した場合、予想よりも少ない金額しか使えない可能性があることを覚えておいてください。

投資には下落などのリスクがつきものです。そのため、4%ルールを適用する場合には、長期的な視点で、リスクとリターンのバランスを検討することが非常に重要です。

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生活費の目安 – 1人から5人までの家計の平均支出

1人暮らし、2人の世帯、3人家族、4人家族、5人家族それぞれの生活費の平均をご紹介します。

世帯1カ月間の生活費平均
1人暮らし155,912円
2人世帯245,278円
3人家族284,334円
4人家族315,402円
5人家族336,009円
https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0003000773

1人暮らしの生活費平均

総務省の「家計調査 家計収支編 単身世帯(2020年)」によると、1人暮らし世帯の1カ月あたりの生活費平均は155,912円でした。

内訳は以下の通りです。

  • 家賃:約6万円
  • 水道光熱費:約1万円
  • 食費:約3万円
  • 通信費:約1万円
  • 娯楽交際費:約2万円
  • 雑費:約3万円

つまり、4%ルールを適用させるには、155,912円×12ヶ月×25年=46,773,600円(約4600万円)が必要です。

2人世帯の生活費平均

総務省の「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯(2020年)」によると、2人世帯の1カ月あたりの生活費平均は245,278円でした。

内訳の目安は以下の通りです。

  • 住居費(家賃、住宅ローンなど):約8万円
  • 水道光熱費:約2万円
  • 食費:約8万円
  • 交通・通信費:約4万円
  • 娯楽交際費:約2万円

つまり、4%ルールを適用させるには、245,278円×12ヶ月×25年=73,583,400円(約7300万円)が必要です。

3人家族の生活費平均

総務省の「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯(2020年)」によると、3人家族の1カ月あたりの生活費平均は、284,334円でした。

内訳の目安は以下の通りです。

  • 住居費:約2万円
  • 水道光熱費:約2万円
  • 食費:約8万円
  • 交通・通信費:約5万円
  • 娯楽交際費:約2万円
  • 保険、医療費:約1万円
  • 家具、家事用品:約1万円
  • 衣類:約1万円
  • 教育費:約1万円

住居費が2万円と低くなっているのは、住居費用を払っていない人も調査対象となっているためです。つまり、4%ルールを適用させるには、284,334円×12ヶ月×25年=85,300,200円(約8500万円)が必要です。

4人家族の生活費平均

総務省の「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯(2020年)」によると、4人家族の1カ月あたりの生活費平均は、315,402円でした。

内訳の目安は以下の通りです。

  • 住居費:約2万円
  • 水道光熱費:約2万円
  • 食費:約8万円
  • 交通・通信費:約5万円
  • 娯楽交際費:約3万円
  • 保険、医療費:約1万円
  • 家具、家事用品:約1万円
  • 衣類:約1万円
  • 教育費:約3万円
  • その他:約5万円

つまり、4%ルールを適用させるには、315,402円×12ヶ月×25年=94,620,600円(約9500万円)が必要です。

5人家族の生活費平均

総務省の「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯(2020年)」によると、5人家族の1カ月あたりの生活費平均は、336,009円でした。

内訳の目安は以下の通りです。

  • 住居費:約1万円
  • 水道光熱費:約3万円
  • 食費:約9万円
  • 交通・通信費:約5万円
  • 娯楽交際費:約4万円
  • 保険、医療費:約1万円
  • 家具、家事用品:約1万円
  • 衣類:約1万円
  • 教育費:約3万円
  • その他:約7万円

つまり、4%ルールを適用させるには、336,009円×12ヶ月×25年=100,802,700円(約1億円)が必要です。

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まとめ 4%ルールで出口戦略を立てよう

本記事では4%ルールについて解説しました。4%ルールを実施するときには長期的な視点で、リターンとリスクのバランスを考慮する必要があります。

しかし、25年分の生活費を貯めれば、新たに追加投資をする必要がなくなります。インデックス投資をしていると出口戦略を見失いがちですが、自分に必要な金額をきちんと確認して資産形成を頑張りましょう。

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この記事を書いた人

株式会社シュタインズ
「テクノロジー×教育の研究開発」を事業の基盤に、現在は金融教育サービス事業「Moneychat(http://moneychat.life/)」の企画と開発を進める。

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