【トランプ関連銘柄】もしトラ・ほぼトラ注目しておきたい銘柄 ！

皆さん、こんにちは！

今回は、トランプ前大統領に関連する注目銘柄についてお話しします。

金融や投資の世界では、大統領の政策やその影響を受ける銘柄に注目することが非常に重要です。特に、トランプ前大統領が再び大統領になる可能性やその政策に注目が集まっています。

トランプ前大統領の政策は、特定の業種や企業に大きな影響を与えました。例えば、規制緩和や税制改革などの政策が企業の利益を押し上げ、株価の上昇に寄与したのです。

そこで今回は、「もしトランプ前大統領が再び大統領になった場合」と「トランプ前大統領の政策が続く場合」、いわゆる「もしトラ」と「ほぼトラ」に注目しておきたい銘柄を紹介いたします。

大統領選挙と議会の影響

大統領選挙のポイントとして、バイデンさんかトランプさんかどちらが次の大統領になるかはもちろん重要ですが、それだけではありません。議会がどちらの党が多数派を占めるかも重要です。

例えば、トランプさんが大統領になった場合、上院も下院も共和党が多数派になる、いわゆる「トリプルレッド」の状態が考えられます。この場合、共和党が議会と大統領を抑えることになります。

一方、バイデンさんが大統領になった場合、議会も民主党が多数派になる「トリプルブルー」の状態になる可能性があります。議会の勢力図がどうなるかによっても、注目度が高まります。

このように、大統領選挙だけでなく議会の構成も銘柄選定に大きな影響を与えるポイントです。

マーケットの動向

今回は、アメリカの主要株価3指数と半導体指数の年初来の動きをご紹介します。以下の図表をご覧ください。

紫のラインがナスダック指数、青のラインがS&P 500指数、緑のラインがNYダウを示しています。そして、黒いラインが半導体指数を表しています。これらの動きを俯瞰すると、IT業界を代表するハイテク企業が牽引していることがわかります。

ナスダック指数やS&P 500指数は、IT企業の上昇を背景に市場最高値を更新しています。しかし、ここに来て動きが出てきたのが、NYダウです。ニューヨークダウも、ついに市場最高値を更新しました。

このように、主要株価指数がそろって強い動きを見せている状況が確認できます。

ラムリサーチ（LRCX）

ラムリサーチは、半導体製造装置の大手企業です。

主な顧客には、Intel、キオクシア、Micron、Samsung電子、TSMCといった世界的な半導体メーカーが含まれています。

ラムリサーチは情報技術セクターに属しており、このセクターはパフォーマンスが非常に高いことで知られています

業績の見通し

2024年6月期の業績予想はまだ発表されていませんが、市場の予想によれば、2025年6月期と2026年6月期のEPS（1株当たりの利益）は増益の見通しです。これは、企業が今後も順調に成長することを示しています。

株価のパフォーマンス

過去1年間のチャートを見ると、ラムリサーチの株価は非常にきれいな上昇トレンドを描いています。これは、投資家にとっても魅力的なポイントです。

このように、ラムリサーチは半導体製造装置の分野で確固たる地位を築いており、今後も注目すべき銘柄です。

ラムリサーチ (LRCX) 株価下落の理由と投資家へのアドバイス

ラムリサーチ社（NASDAQ:LRCX）の株価は、7月17日の取引で8.54%下落し、984.14ドルで取引されました。この下落の主な要因は、トランプ大統領が中国に関してコメントし、「我が国のシリコンウエハー産業100%を占めている」として台湾や中国、またそれらの国々に外注しているアメリカ企業に対して批判したことにあります。このコメントにより、政策変更や米中・米台間の地政学的緊張の高まりが懸念されています。

ラムリサーチは半導体製造装置の主要サプライヤーであり、TSMCのような企業に大きく依存しています。政治的なコメントや市場の感情によって、TSMCの株価が下落することがあり、それがラムリサーチの将来の売上高に影響を及ぼす可能性があります。

ラムリサーチの株価は過去1年間で56.03%上昇しており、年初に購入した投資家は現在売却すると株1株当たり249.46ドルの利益を得ることができます。ただし、株価は過去1か月間で8.34％下落しています。投資家は、保有期間や未実現利益、総収益を考慮して売却を決定するべきです。

ラムリサーチの株価は現在のレベルから12.87%上昇する余地があり、相対的強度指数（RSI）は44.52でニュートラルな状態を示しています。これらの指標を参考にして、投資家は市場の動向を慎重に見極めることが重要です。

詳細なチャートや分析ツールについては、Benzinga PROをチェックしてみてください。無料試用も提供されています。

このように、投資家が自分の投資戦略や市場の状況に基づいて適切な判断を下すための情報を提供しました。

デッカーズ・アウトドア（DECK）

デッカーズ・アウトドアは、一般消費財サービス業種に属する企業で、トランプ政権時代に強かったセクターに該当します。この企業は、靴やアクセサリーの大手メーカーです。

デッカーズ・アウトドアは、特にブーツやスニーカーのブランドで人気があります。この2つのブランドが売上の大部分を占めており、消費者に広く支持されています。

業績と株価のパフォーマンス

デッカーズ・アウトドアの業績は、EPS（1株当たりの利益）の成長率がプラスで増益が見込まれています。年初来の株価パフォーマンスも良好で、チャートを見ると、一度下落した株価が回復し、再び上昇を試みる動きを見せています。

業績は好調で、2024年3月期決算は売上高が前年比18.2％増の42億8800万ドル、純利益が同47.0％増の7億6000万ドルです。国内外で製品を販売し、内外の販売比率はそれぞれ66.8％、33.2％です。

投資タイミング

現在の株価の位置から考えると、デッカーズ・アウトドアは投資するのに良いタイミングかもしれません。このように、デッカーズ・アウトドアは今後も注目すべき銘柄の一つです。

モデルナ（MRNA）

モデルナはヘルスケア業種に属し、特にコロナ禍で注目を集めた企業です。mRNA技術を基盤とする製品開発で、今後の成長が期待されています。

実はモデルナは創業以来、自動化やロボティクス、アナリティクス、データサイエンス、AIなどに1億ドル以上を投資してきた、最先端のテクノロジー企業なのです。また、製品・サービス単独ではなく、それらを生み出すプラットフォーム戦略に注力しています。これらはいずれも、アマゾンが既存のEC（電子商取引）小売りと一線を画し、世界最強のエブリシングカンパニーへと成長したポイントと重なってくるでしょう。

今年に入って、モデルナはインフルエンザワクチンの開発に関してアメリカ政府から補助金を受けました。これにより、コロナワクチンだけでなくインフルエンザワクチンの分野でも成長が期待されています。

オコネル米厚生次官補は単独インタビューで、2025年に開始される後期臨床試験への資金支援として、モデルナに１億7600万ドルを提供すると説明しました。ワクチン開発はパンデミック（世界的大流行）の恐れがある複数のインフルエンザ株を対象に調整され、それには現在確認されている鳥インフルも含まれます。

業績の現状と見通し

現時点では、モデルナのEPS（1株当たりの利益）はまだ赤字です。しかし、その赤字幅は縮小傾向にあり、今後の改善が見込まれます。この点でも注目すべき銘柄と言えるでしょう。

株価のパフォーマンス

年初来の株価は約20%増加しており、現在の株価はピークから調整が入っているものの、投資するには良いタイミングかもしれません。

このように、モデルナは今後の成長が期待される注目の銘柄です。

ユナイテッド・レンタルズ（URI）

ユナイテッド・レンタルズは、1997年にデラウェア州で創業した世界最大級の建設機械のレンタル会社です。機器レンタルで世界最大手であり、北米に1520カ所、ヨーロッパに38カ所、オーストラリアに23カ所、ニュージーランドに19カ所のレンタル拠点を有しています。

アメリカの建機レンタル市場ではシェア15％とトップシェア（2023年、会社推定）。事業セグメントは、建機や産業用機器などのレンタルを行う一般レンタル事業と、トレンチ安全装置や空調機器、簡易トイレや移動式簡易オフィスなど特殊製品のレンタルを行う専門レンタル事業に分けられます。

アメリカの建機レンタル市場は、コロナ禍で一時的に縮小しましたが、中期的には拡大基調にあります。建機は建設現場で必要不可欠ですが、毎日使うわけではありません。

例えば、建物の基礎工事ではショベルカーを使いますが、建物を建て始める段階ではクレーンが必要になり、ショベルカーは不要になります。大手建設会社であれば、使用タイミングを調整することも可能ですが、使用しない期間が発生することが多いです。

さらに、景気が減速して案件が減少すると、建機を保有するコストが負担になります。レンタルなら必要な時に必要な期間だけ使え、メンテナンスも不要です。建設会社にとっては、大型機械への投資リスクを抑え、資本効率を高めることができます。このため、レンタルの需要が増え、市場は今後も拡大するでしょう。

業績の見通し

今期および来期の業績は増益が期待されています。特に、インフラの拡大が進むと、建設機械の需要も増加することが予想されます。

アメリカでは建設投資も堅調に推移しています。特に半導体工場への投資や、AI（人工知能）の需要増加によるデータセンター建設、電気自動車普及のための充電インフラ整備が活発です。このような新しいインフラ整備需要が建機の需要を押し上げます。

また、アメリカでは旧インフラの老朽化も問題です。例えば、アメリカには60万以上の橋があり、その約4割が耐用年数50年を超えています。2024年3月にはボルティモアで貨物船が橋に衝突し、崩落する事故が発生しました。老朽化が直接の原因ではないものの、古い橋や道路の見直しを求める声が高まっており、インフラ更新が前倒しされる可能性があります。

一方、長期金利の上昇で住宅投資が減速する可能性もありますが、ユナイテッド・レンタルズの売上高に占める住宅建設向けの割合は約5％と小さいです。景気が減速しても、データセンターや老朽インフラの更新といった「待ったなし」の需要が支えとなります。

ユナイテッド・レンタルズは、2028年に売上高200億ドルを目指す計画を発表しています。2023年の売上高は143億ドルで、年平均成長率は約7％です。特に専門レンタル事業の売上高を70億ドルに成長させる計画です（2023年の売上高は36億ドル）。

専門レンタル拠点の増加や、一般建機と併せて安全装置など現場で不可欠な製品のレンタルを強化することで、既存顧客を深掘りします。また、トップシェアを誇る同社は、建機をメーカーから大量に購入しており、価格交渉力が高いです。他社と比較しても安く購入できるため、価格面での競争力があります。買収などを活用し、規模のメリットを強化することで、さらに事業競争力を高める可能性があります。

2024年1～3月期の実績は、前年同期比6％増収、継続事業ベースの1株当たり利益は同15％増と順調です。中古機器販売を除いたレンタル収入は、一般レンタル事業が前年同期比3％増収と伸びが減速しましたが、粗利益率の高い専門レンタルが同19％増収と好調で、業績を押し上げました。

2024年通期については、前期比6％増収（買収効果を含む）を計画しています。第1四半期の進捗ペースは順調であり、インフラ投資環境に大きな変動がないことから、計画通りに堅調な業績が続くと考えられます。

株価のパフォーマンス

チャートを見ると、ユナイテッド・レンタルズの株価は上値を抜ける動きを見せています。これを突破すると、さらに1段上のレンジでの推移が期待できるでしょう。

このように、ユナイテッド・レンタルズは今後の成長が期待される注目の銘柄です。

バルカン・マテリアルズ（VMC）

バルカン・マテリアルズは素材業種に属し、アラバマ州に本社があるアメリカ最大級の建設骨材メーカーです。砂や砂利などの骨材を提供しています。また、アスファルト混合物と生コンクリートも手掛けています。

同社製品は道路や橋、鉄道、空港、病院、学校、工場等の建設に使用されています。2

インフラ拡大と多様な事業展開

バルカン・マテリアルズはインフラ拡大から恩恵を受ける銘柄です。

それだけでなく、アスファルトやコンクリートなどの事業も手広く展開しています。インフラ分野において、道路や橋など様々なプロジェクトで使用されるため、多岐にわたる用途があります。これが注目ポイントです。

業績の見通し

業績面では増益が見込まれており、今後3年間は増益が続くと予測されています。株価のパフォーマンスもプラスで推移しており、ユナイテッド・レンタルズと同様にインフラ関連の代表的な銘柄として注目されています。

2023年12月期の売上高比率（控除前）では建設用骨材が71％、アスファルト14％、コンクリート15％となっています。2月16日発表の10-12月期決算は売上高は市場予想をやや下回りましたが、EPSは上回りました。

セグメントの粗利益は販売価格上昇を背景に、骨材が前年比30％増、アスファルト同2.1倍、コンクリート同2.5倍となりました。株価は史上最高値圏で推移しています。

まとめ トランプ関連銘柄

いかがだったでしょうか？

今回は、2024年にアメリカ大統領選挙があるということで、トランプ氏に関連する銘柄を紹介いたしました。

選挙や経済の状況によっては、結果は大きく変わると思いますので、くれぐれもよく考えて、自己責任で投資をしてくださいね。